気候関連情報の開示やGHG排出量の算定・報告は、多くの企業にとって新しい概念です。

企業や組織が、気候関連情報の開示に積極的に取り組み始めています。その背景には、情報利用者から、ESG指標に関する報告を強く求められている状況があります。

頻出用語

温室効果ガス（GHG）

温室効果ガス（GHG）とは、地球の大気中に存在し、熱を閉じ込めて地球を暖める効果を持つガスのことです。

温室効果ガス排出量

GHG排出量とは、ある企業または組織が大気中に排出した温室効果ガスの推定量のことで、GHGインベントリとも呼ばれます。 GHG排出量は、二酸化炭素換算値（CO2e）で表されます。

ESG指標

環境・社会・ガバナンス（ESG）指標は、企業のサステナビリティと倫理的影響を算定する上で中心となる要素です。 ESGには幅広いトピックが含まれ、その範囲は今も拡大しています。 以下の用語は、ESGと同義で使われています：

• サステナビリティ
• 企業責任
• 企業の社会的責任

気候情報の利用者

• エンドユーザー：投資家をはじめ、一般市民、経営幹部、従業員、顧客、政府、サプライヤーなどのステークホルダーは、十分な情報に基づいた意思決定を行うために、開示情報を入手し、分析しています。
• 規制当局：規制当局もサステナビリティ情報への関心を強めています。基準に従いサステナビリティ情報を開示するよう義務づける規制当局もあれば、規制上の目的でサステナビリティ情報を使用する規制当局もあります。

気候データの開示

ますます多くの企業、自治体、金融機関が、温室効果ガス（GHG）排出量や、その他のサステナビリティ指標データの開示を行うようになっています。その動機としては、1.自主的に、2. 財務会計の一環として、3.規制に対応するために、などが挙げられます。

‍まとめ

GHG排出量の算定・報告の需要はその情報利用者がいるからこそです。 情報利用者たちは包括的で且つ透明性のある気候関連の開示を求めています 企業や組織は、これらの期待に応える必要があります。関連する基準や枠組みに沿い、より細かく正確な気候開示を提供していことが求められているのです。

GHG排出量の算定・報告（炭素会計）の概要

気候変動に関する知識が深まるにつれ、組織の温室効果ガス排出量を算定・分析し、監査可能な形で報告する手段の必要性も高まってきています。

そうしたニーズに対応するのが、GHG排出量の算定・報告です。

カーボン会計は、企業または組織によって生成される温室効果ガスの量を定量化し、カーボンフットプリントの理解を深めます。

しかし、それだけではありません。

GHG排出量の算定・報告は、企業活動のどの部分が排出源となっているのかも明らかにします。

最終的な報告形態は、組織のGHG排出量（直接的および間接的）を二酸化炭素換算 ( CO2e)で表した値となります。 この最終的な出力は、組織の温室効果ガス在庫、すなわちカーボンフットプリントとして知られています。